Alphabet(旧Google)の2021年度決算をみる
2月1日に決算発表があったのでざっと眺めてみました。
結果は事前に予想されてた内容とあまり違いがありませんでしたが、まずはPLの推移を可視化してみました。
21年は前年比で売上(revenueの事で棒グラフの高さに相当)が大幅に上がってます、YoYで41%程です。
コストの伸びは売上の伸びより小さいため営業利益率は大きくなってます。
売上が大きく伸びてもコストの割合に変化は見られないですね、なんでそうなってるかわかわらないんですけど。
次はセグメント別の売上(Revenue)推移を可視化しました。
Google Otherを除く各セグメントがYoY40%以上の増加をしています。
コロナの巣ごもり需要のえいきょうでしょうか、ここ数年YoYの伸びが小さくなってたGoogle Search & otherも伸びてます。
個人的に気にしてるYoutubeとGoogle CloudのセグメントはYoY推移も可視化してました。
相変わらずとてつもない成長してますね。
ですが2022年以降はどれくらい伸びるのか気になります。
純利益の60%以上を自社株買いに費やしてるのは個人的に好印象です。
自社株買い額/純利益 = Bil$
売上だけ見てても投資判断の材料にはならなくなってきたな~、これまではYoutuber始めた人どんどん増えたり、仕事でクラウド使ってるのでその勢いを肌身で感じてたんですが、来期以降はコロナ収束やYoutubeのチャンネル増数も落ち着くかもで業績にどう影響及ぼすとかちょっとイメージがついてないです。
ほかのデータ集めてシナリオ検証する必要がありそうな気がしてます。
Alphabet (旧Google)の決算(2019) - YoutubeとGoogle Cloudが遂にセグメント公開。
Alphabet(旧Google)の2019年決算が公開されたのでザックりまとめて見てみました。
昨年の記事はこちら
Alphabet (旧Google)の決算書を読む - PL & Revenues(売上)のセグメント - しょくにんの長期投資
Alphabet (旧Google)の決算書を読む② - セグメント別のRevenues詳細 - しょくにんの長期投資
PL
PLの推移を見てみます。
図1. PL Transition
RevenuesのYoYが18.3%、そしてNIのYoYが11.3%となっています。
相変わらずの成長率ですね。
PLのコスト構造はほとんど変わらず推移しているので、マーケットが順調に成長しているのだと考えらます。
Segment Revenues
次にセグメント別のRevenuesを見てみます。
図2. Segment Revenues
注目すべき点として2019年からセグメントの変更によりYoutube adsとGoogle Cloudがセグメントとして分離されました。(表1.参照)
表1. 2019 Segment changes
これによってYoutubeとGoogle CloudのRevenuesが独立して見れるようになりました。
数年前からAlphabetの次の主力コンテンツとされていたYoutubeとGoogle Cloudが本格的に財務貢献するフェーズに入ってきたようです。
図3.をご覧ください。Youtube adsのYoYが直近2年で約35%、同じくGoogle Cloudは45%以上となっており凄まじい勢いで成長していることが確認できます。
留意点とてYoutubeは広告収入のみで課金額はYoutube adsには含まれていません。
図3. Revenues of Youtube ads & Google Cloud
開示はしてなかったけど数年前からYoutubeとGoogle Cloudが成長しているといわれていたのでやはりなっという感想です。
2019年の後半あたりから本格的にタレントがYoutuberデビューし始めたし、Cloud市場もIT&AI関連でますます伸びそうなので筆者的にはかなりポジティブですね。
GAFAへの政治的な圧力は強まりそうですが、これまでの制裁金の負担額が財務的にはそれほど大きくなさそうなので(PLの「Europian commission fines」を参照)、意図的な不正がない限りそれほど心配しなくていいんじゃないかとおもってます。
まとめ
ざっくりまとめると以下のことが確認できました。
- 全社Revenuesは堅調に推移している。
- PLの収益構造は変わっていない。
- 新しいセグメントとしてYoutube adsとGoogle Cloudが開示された。
- 大方の予想通りYoutube adsとGoogle Cloudの成長率が高い。
筆者のポートフォリオの主力でもありますし、今後も腰を据えてウォッチしてき行こうと思います。
いやー、それにしても読み通りYoutubeとGoolge Cloudが貢献してくれてるよー、しかも今後も伸びそうな予感!
Youtuberとエンジニアの皆さんには引き続き頑張っていただきたいです(^^)b。
ヤフーとLINEの研究開発費をGAFAと比べてみた
先日ヤフーとLINEの統合が発表されました。
今朝のNHKニュースで「欧米の大手IT企業との競争で研究開発費が全く間に合わないのが、統合の大きな理由。一桁以上の差がある。」と話されていました。
1. 研究開発費の日米比較
実際にどれくらいあるのか気になったので調べてみました。
グラフにしたものが以下になります。
図1. 日米IT企業の研究開発費比較
比較対象として日本企業からヤフー・メルカリ・LINE(図では日本企業としてわかりやすいように日本語表記してます)・楽天を挙げました。
これらは電子決済をやっている会社です。あとdポイントのドコモも入れたかったけど多すぎと思い今回は入れていません。
欧米の企業からGAFAであるAlphabet(旧Google)・Amazon・Facebook・Appleを挙げました。為替レートは108円/$として日本円で表示しています。
お分かりの通り研究開発費の比較でいえば全く勝負になっていません。2桁以上の開きがあります。差がありすぎて日本企業はゼロ軸にピッタリです。
一つ注意点としては会計基準が日米で違うために研究開発費の計上科目が米企業の方が多いかもしれません。(詳しい方が読者にいらっしゃれば是非ご教授ください!!)
2. 純利益の日米比較
次に純利益の比較グラフも作成してみました。研究開発の余力を見るためです。
図2.日米IT企業の純利益比較
こちらも研究開発費同様に米企業の圧勝です。純利益でも2桁の差があります。
GAFA恐るべし!!
投資余力としても米企業が圧倒的に余裕があることがわかりました。
3. まとめ
ヤフーとLINEの統合をきっかけに日米IT企業の研究開発費と純利益をそれぞれ比較してみました。結果は米企業の圧勝となりました。
グローバルな競争下で日本の企業に勝ち目はあるのでしょうか。もちろん研究開発費が多ければ勝ちというわけでもないのですが、今後も注目していきたいです。
日本の世代別テレビ&ネットの利用時間をグラフにしてみる - 世代別の差がかなりある!!
1.日本の媒体別広告費の推移
メディアレーダーという情報サイトで旧来型の広告媒体が減少する中、インターネットの広告費が群を抜いて増加しているグラフを見つけました。
図1. 日本の主要媒体別の広告費推移(Webサイト メディアレーダー様より引用)
スマホの普及など直観的な感覚とあっているように思うのですが、世代別の媒体別利用時間が気になったので調べてみました。
2.世代別の各媒体の平均利用時間
ググってみると早速、情報通信白書なるものを見つけ以下のグラフが記載されていました。こちらは世代別の各媒体の一日の平均利用時間(平日・休日)になっており、利用していない人も含めた平均時間となっています。
図2. 主なメディアの平均利用時間29と行為者率 (平成30年情報通信白書より)
ざっと見てみると年配世代はテレビの利用時間が長く、若年世代はネットの利用時間が長いことがわかります。
また、年配世代は利用時間の年増減が小さいですが、若年世代は年増減がテレビ・ネットともに大きいことが読み取れます。
3. 世代別の一人当たりテレビ&ネットの年間利用時間
ここからは影響度とわかりやすさを考慮してテレビ(リアルタイム視聴)とネット利用のみに絞っていきます。
図2では平日・休祝日の値をベースに年間の一人当たり平均利用時間を計算してみました。
図3. 世代別の一人当たり年間利用時間(h)
世代が違うとテレビとネットの利用時間がずいぶんと違うのがわかりますね(^^)。
60代のテレビ視聴時間がすごいですね。退職された人たちがテレビを見て過ごしているのかもしれません。
4. 日本人の世代別テレビ&ネットの年間総利用時間
次に一人当たりの利用時間と日本の世代別人口を乗じて日本人のテレビとネットの総利用時間を求めてみました。
というのも下の人口ピラミッドを見て頂ければわかる通り、世代毎に人口ボリュームが異なるためです。
図4. 2020年の人口ピラミッド(予測) (webサイト GD Freak! 様より)
人口データ2013 / 2015 /2017とそれぞれ以下の数値を使わせて頂きました。
以下が日本人の世代別の年間総利用時間となります。単位が百万時間となっていますのでご注意ください。
詳しくは説明していませんが、若年世代の人口が少ないため、平均時間に比べて年配世代の値が大きくなっています。
個人的には以下の点が目に留まりました。
①テレビは年配世代が大きなボリュームとなっている。
②テレビは若年世代の減少が著しい。
③ネットは若年世代が大きなボリュームだが、全世代を通じて利用時間が伸びている。
図4.から今後について言えそうな事ですが、テレビに関しては10年後には今の60代が健康寿命を超えてき始めるのでテレビの広告市場は著しく減少するかもしれません。
ネットに関しては現在は新しいサービスが次々に出てきておりこれだけではなんとも言えません。
5. まとめ
ネット広告費の増加が気になったので、テレビとネットを比較して世代別の利用時間をグラフにしてみましたが、世代によって利用時間が大きく異なることがわかりました。
広告ビジネスに関わる場合は世代の分析がかなり重要かもしれない!!ということをグラフを作りながら感じました。
個人的にはネット関連銘柄の投資しているので今後はネット関連について深堀していけたらと思います。
株式の長期投資だと実はそれほど難しくないと思う - 老後資金2000万円を貯める
数か月前に老後2000万円問題なるものがメディアで報じられていました。
金融商品を販売していた身としては何を今更と言うのが正直な気持ちで、20年も前から明らかとなっている問題に市井の人々が驚いている姿を見ると残念に思ってしまいます。
実際に周りの知人から「どうやって2000万円貯められるの??」と聞かることがありました。ので株式の長期投資であればそれほど難しいことではないと伝えました。(ただし、ダイエットと同じで忍耐が必要かもしれません。)
手軽に始めるなら投資信託の積立てが良いと個人的に考えています。
(積立てについては以下リンクがわかりやすく説明してくれています。)
積立投資とは|投資信託・資産運用なら【さわかみ投信株式会社】
それでは毎月1万円を積立てた場合の資産のシミュレーションをしてみます。
下の図1.をご覧ください。
図1. 毎月1万円を積立てた場合の資産額推移
図1ではある年利で運用した場合の積立て年数と資産額の関係を表しています。
はてなブログの読者はおそらく30代がメインなので積立て期間は今30代の方が将来年金を受け取れるであろう歳は75歳くらいと想定して40年まで表示してみました。
年利は1 ~7%まで表示しましたが、株式投資ファンドで最も保守的で老舗なさわかみファンドだと20年間の平均利回りが5.3%となっていました。
https://www.sawakami.co.jp/know/fund/report/_pdf/port20190930.pdf
株式は預金や債券と比べて一般的に利回りが高いとされていますが、日本国債だと利回り0~1%、アメリカ国債だと2%くらいと比較すると数%良い結果と言えます。
日本国債10年 年利回り | マーケット情報 | 楽天証券
アメリカ 10年 債券利回り - Investing.com
株式投資の優位性については以下の書籍がおすすめです。
長期投資だと株式は利回りもよく実は考えられているより安全と書かれています。
楽天ブックス: 株式投資 - 長期投資で成功するための完全ガイド - ジェレミー・J.シーゲル - 9784822244668 : 本
仮に株式型投資信託で今後平均利回りが3%として毎月1万円積立てると
30年で600万円、40年だと944万円となります。
なので2000万円を30年で達成するなら毎月3.4万円、40年でなら2.2万円を積立てれば良いことになります。
冒頭でそれほど難しくないと言ったのはこの毎月の積立額が一般の方々が意識して実践すれば十分に達成可能と思うからです。(子育てなどライフサイクル合わせて苦しい時期があるかもしれませんが)
2000万円は夫婦二人の額ですので積立て額も夫婦での金額となります。
Facebookの決算書を読む
今回はFacebookの決算書を読んでみました。
どうやら平成最後の投稿はFacebookになりそうです。
ソースは下のリンクです。
言わずと知れてた世界最大のSNSサービス企業でFacebookとInstagramを運営している会社です。
1.PL推移
早速PLの推移を見ていきます。下に(図1.)にまとめました。
図1.FacebookのPL推移
図を見て驚くのがRevenues(売上の事)の増加量です。
2011年が$Mil3,711のRevenuesだったものが2018年には$Mil55,838となり7年で15倍となっています。年成長率に直すと約47%にもなります!!
Webサービスを提供する会社は恐ろしい伸び率を示す例が多いですが、Facebookはその典型ですね。
Revenuesの増加以外に注目すべき点は、Gross profit ratio(粗利率)が非常に高く80%程、そしてそのためにIncome from opeartions ratio(営業利益率の事)も40-50%と他者と比べ高めに推移しています。
ここ3年は税率も低く抑えられておりNet Imcome ratio(純利益率)ですら35%を上回っています。
2012年に各種率が低下しているのはResearch&Development cost(研究開発費)が前年比で$Mil1000ほど増加しているためです。(図1.の赤色の項目です。)。
2.地域別のRevenues、MAUs 、ARPU
次に地域別のrevenuesを見ていきます。
残念ながらサービス別の指標は公開されていないのでFacebook,Instagram,その他サービスを含めた値になります。
Facebookの決算書では以下四つの地域に分けて情報が公開されています。
- US & Canada
- Europe
- Asia-Pacific、
- Rest of the World
下が地域別のRevenuesです。(図2.)
図2. 地域別のRevenues推移
ざっくりとその割合を言うとUS & Canadaが50%弱でEuropeが25%,
Asia & Pasificが15%でその他が10%程度でしょうか。
比率に関しては年度ごとの差はあまりなさそうですが、US & Canadaの北米が比率を高めている印象です。
ひとまずFacebookは欧米でRevenuesの70%強を出していることがわかりました。
次がMAUです。MAUは一月の間に利用したユーザの数です。
図では各決算期の$Qの値を載せています。
図3. 地域別のMAU
MAUはAjisa-Pacificとその他地域の数が倍以上欧米地域を上回っています。
2018年全世界のMAUは23.2億人となっています。
MAUは厳密にはサービスにアクセスしてきた端末の数をカウントしたものなので、PCとスマホを併用するユーザをダブルカウントしたりするので、実際の利用ユーザ数はこれより少なくなりますが25%減ると想定した場合だと全世界で毎月17億人程度が同社のサービスを利用していることになり、統計局(統計局ホームページ/国勢調査トピックス No.7)が公開している世界の2015年人口72億人と比較するとおよそ4人に1人が月に利用していることになります。
欧米はPC、スマホが後進国に比べて普及しているので実際の利用ユーザ数の減少率は他の地域と比べると大きいのかもしれません。
北米は人口3.5億人、ヨーロッパ7億人それと比べてアジアの人口は45億人なので欧米だと利用者の割合は3人に1人くらいで他の地域は5人に1人と程度になるのかもしれません。(厳密に計算できますが今回はやってません。)
次がARPUのグラフになります。(図4.)ARPUはユーザ一人当たりの売上を表す指標として主に通信会社が公開しています。そして月当たりの売上をここではARPUmとしてグラフ化しています。
図4. 地域別のARPUm
面白いことにMAUとは逆に欧米地域の値が大きくなっています。
特にUS & Canadaは突出していますね。Facebookは売上であるrevenuesはほぼ100%広告費なのでクリック数あるいはインプレッション数、単価のどれかが他地域と比べて高いと容易に想像が付きます。
US & CanadaとAsia-Pacificを比較すると10倍以上の差がついていることを考えると、そのすべての指標がUS & Canadaの方が上回っていると考えられます。
おそらくユーザあたりの利用回数が高く、ユーザデータがたまっているので利用状況を分析できるので広告効果も高くなって結果単価も高くできるのだと考えられます。
しかし最近はやりのInstagramだけでARPUやユーザ数を見てみたいですね(^^)
どこかにサービスごとの情報が落ちてるかもしれないので余裕あれば探してみます。
3. BSの推移
最後にバランスシートの推移をグラフにしてみました。
図5. BSの推移
PLで見た通り、純利益率が高いのでRetained earningsが積みあがったことと、株式の追加増資(Additional Paid-in capital)を継続的に実施していることで純資産率が極めて高いです。85%くらいでしょうか。典型的なネット企業ですね。クックパッドやYahooとBSの形がそっくりです。
ただ、クックパッドやYahooよりも買収に積極的で借り方のほうでは有価証券(Marketable securites)とのれん(Goodwill)が大きく上昇しています。
純粋な現金比率は低いことも確認できます。
のれんについては2014年のwhatsApp買収(約$Mil2,000、 日本円だと2兆円くらい)によるものと考えられます。(当時の決算書を詳しく見るとちゃんと書いてあると思います。)
有価証券が増積みあがっているのは上場企業の買収や一部株式の取得によるもの
だと考えられます。
詳しく見ると面白いことがわかるのでしょうが、大変そうなので今回は深入りしません。
クックパッドは経営陣の交代で関連会社を売却したのでFacebookとは真逆の動きをしていますね。
4. まとめ
今回はFacebookのPLとBSをざっくり見てきました。
売上が大きく伸びていること、地域別では欧米が売り上げの大半を占めておりARPUがほかの地域よりも大きいことが確認できました。
また、BSでは純利益の積み上げと追加増資で純資産率が85%を超えその資金で、企業買収を実施してのれんや有価証券が積みあがっているというストーリが財務諸表上でも創造することができることがわかりました。
Alphabet (旧Google)の決算書を読む② - セグメント別のRevenues詳細
- 1. セグメント別のrevenues
- 2. Google propertiesセグメントのクリック指標
- 3. Google Network Membersセグメントのクリック指標
- 4. 広告市場全体の推移
- 5. まとめ
前回に続いてAlphabetの決算について紹介していきますが、今回はセグメントの詳細について見ていきます。
前回もお伝えしましたが、Alphabetはホールディングス形態で多数の持ち株子会社を持ちますが、現在のところRevenues(売上のとこです)の99%以上はGoogleで構成されます。(図1.をご覧ください。)
1. セグメント別のrevenues
図1. AlphabetのGoogle & 非GoogleセグメントRevenues
ということなのでGoogleセグメントだけをしっかり調べて行けば問題なさそうです。
実際、決算書の10-KでもGoogleセグメントを中心に記載されています。
決算書ではgoogleセグメント内でもセグメントを切っているのでそちらもまとめました。(図2.)
ちなみにですが、決算書によると広告・非広告、サービスの内訳は以下のようになります。
広告/非広告 | セグメント名 | サービス |
---|---|---|
広告 | Google properties | Gmail, Google Search, Google Maps, Google play, Youtube |
広告 | Google Network Members | Admob, AdSense, google Ad Manager |
非広告 | Google others | Google Play, Google Cloud, Hardware |
図2. googleセグメント内のRevenues詳細
図1. 図2.は前回表で掲載していましたが見づらかったのでグラフにしました。
(やっぱりグラフはきれいですね。作るのちょっと大変なんですけど(^^)。<= 自動化したい。)
次がセグメント別のrevenuesの年変化率のグラフです。(図3.)
図2.のrevenuesを変化率に変えたものになりますが、Google othersセグメントの年変化率がかなり大きいです。15年以外は増加率が30%を超えています。Google propertiesも平均で20%程の増加率です。Google Network Membersセグメントも他と比べると見劣りしますがそれでも直近2年は10%を超えています。
図3. revenuesの伸び率(YoY)
以下では広告セグメントについて詳しく見ていきます。
2. Google propertiesセグメントのクリック指標
下の図4.はGoogle propertiesセグメントの広告クリック数とクリックあたりのrevenues単価の増減率をグラフにしたものです。
図4. Google propertiesセグメントのクリック数&クリック単価推移
Paid clicks changeがクリック数の増減率でCost-per-click changeがクリックあたりの単価に相当します。クリック数は大幅な増加を示しており、特に直近2年は増加率50%を超えています。一方で単価の増減率はマイナスで直近2年は-20%を上回る減少率となっています。
注意点はクリック数と単価の増減率を掛け合わせてもrevenuesの増減率と一致しないことが挙げられます。おそらくプロダクトミックスの変化、為替補正など補正要素が他にあると考えられます。
このことからgoogle propertiesでは単価の減少率をクリック数の増加率が大幅に上回ることでrevenuesが増加していることがわかりました。
3. Google Network Membersセグメントのクリック指標
次はGoogle Network Membersセグメントの広告クリック数とクリックあたりのrevenues単価の増減率グラフです。(図5.)
こちらは2018年から 新しくインプレッションが指標として採用されました。インプレッションはWebサイトで広告動画などがクリックしなくても表示されるものです。
2018年の決算書からインプレッションを2016年、2017年のものからクリックについて参照しています。
図5. Google Network Membersセグメントのクリック数&クリック単価推移
このセグメントではクリック数の増加率はGoogle propertiesそれほど大きくありません。同様にクリック単価の減少率もGoogle propertiesの半分ほどです。そのためreveneusの増加率もマイルドで推移しています。
注目すべきはインプレッションあたりの広告あたり単価増減率がプラスであることでしょうか。一般的にネット広告の単価は減少傾向で増加している事例はあまり聞いたことがありません。(多分私が不勉強なだけです。)
インプレッションは3年ほど前から目にするようになりましたが、今はやっている広告手法なのかもしれません。
4. 広告市場全体の推移
最後に広告市場全体の市況を見ていきたいと思います。以下は電通イージスが公開している表になりますが、Googleはアドテクなのでほぼすべてデジタルの媒体に含まれると考えられます。
2018年以降は予測ではありますが、デジタル媒体は毎年10%を超えるペースで成長をしているようです。googleの広告セグメントの成長率は15%を程度なので、デジタル全体のシェアもおそらく高まっているのでしょう。
今回は取り上げませんがおそらくネット広告を主とするFacebookも同じようなrevenuesの成長率を示していると思われます。(そのうち比較したいな)
表1. 世界の媒体別広告費成長率(以下より引用)
世界の広告費、2018年予測を6,135億ドルに上方修正。米中が牽引【電通イージス・ネットワーク予測】 | Web担当者Forum
5. まとめ
以上、Googleセグメント内の広告セグメントをメインについてざっと見てきました。
分かったとこは以下のようなものでしょうか。
1)広告セグメントはクリック数の増加率が広告単価減少率を大幅に上回ることでrevenuesが成長している。
2)Google Network Membersセグメントでは2018年からクリックからインプレッションへ指標が変更になった。
3)世界のデジタル広告指標は10%以上の伸び率を示しており、Googleの広告セグメントもそれに比して成長していると考えられる。
今回は以上になりますが、そのうち非広告セグメントも詳しく見ていきたいと思います。個人的にはクラウドサービスのGCPとAWSを比較したいです。
それではまた。